【iPhoneユーザー調査】次世代モデルが値上がりしたら買う人は16%─「13万円の壁」と”バッテリー改善なら買う”79%が購入を左右

株式会社オールコネクト（本社：福井県福井市）が運営する通信メディア「オールコネクトマガジン（ https://all-connect.co.jp/magazine/ ）」は、2026年5月、全国のiPhoneユーザー500名を対象に「次世代iPhoneの購入意向と価格に関する意識調査」を実施しました。

円安・関税・AI搭載による価格上昇が現実味を帯びるなか、次世代iPhoneへの買い替えをどう考えているのか。今回の調査では、8割近いユーザーが値上がりを懸念しており、「20万円超なら購入をやめる」層が全体の9割を超えることが明らかになりました。

調査対象	iPhoneを現在使用している 全国の男女500名
調査時期	2026年5月
調査方法	クラウドワークスによるインターネット調査 https://crowdworks.jp/
調査主体	オールコネクトマガジン編集部
公開データ（PDF・CSV）	https://all-connect.co.jp/magazine/data/

【結論】値上がりしても買う人は16%。iPhoneの「条件付き離れ」が始まっている

次世代iPhoneへの購入意向はあるものの、「値上がりしても必ず買う」と答えたのは全体の16%にとどまった。残る84%は価格次第で購入を見直す「条件付き購入層」だ。

「購入したい」と答えたのは全体の55.2%と過半数を超えた。しかしその内訳を掘り下げると、「値上がりに関係なく買う」は少数派で、多くは「今の価格なら買う」「少し上がってもギリギリ許容できる」という条件付きの回答だった。

	割合
値上がりしても購入する	16％
値上がり幅によっては再検討する	63％
値上がりするなら購入をやめる	21％

一方、「購入したくない・わからない」と答えた層（44.8%）の理由を見ると、現在のiPhoneへの不満というより「値段がまた上がりそうだから」「今の機種でまだ十分だから」という声が多かった。iPhoneへの愛着はあっても、価格への不安がブレーキになっている構図が見える。

古い機種ユーザーほど「やめる」と答えた割合が高い

機種別に見ると、iPhone 12以前（発売から4年以上）のユーザーが「値上がりなら購入をやめる」と答えた割合は34.6%と全シリーズ中で最も高かった。一方、iPhone 15・16など直近モデルのユーザーでは同割合が20%前後にとどまる。

利用iPhone	値上がりしても購入する	値上がり幅によっては再検討する	値上がりするなら購入をやめる
iPhone 12シリーズ以前	10%	55.4%	34.6%
iPhone 13シリーズ	9.7%	61.1%	29.2%
iPhone 14シリーズ	18.2%	56.1%	25.8%
iPhone 15シリーズ	19.2%	69.9%	11%
iPhone 16シリーズ	19.4%	68.9%	11.7%
iPhone 17シリーズ	25%	71.4%	3.6%

これには構造的な理由がある。4年以上前に購入したユーザーが次に買い替えるとき、価格は「当時の10万円台」から「今の17〜18万円台」へと一気に跳ね上がる体感がある。毎年買い替えるユーザーには「じわじわとした値上がり」に見えても、長期ユーザーには「一度に7万円値上がりした」という体感になる。

内閣府の消費動向調査（2025年3月）によると、携帯電話の平均使用年数は4.3年（出典：内閣府 消費動向調査 2025年3月）。スマホを長く使う傾向が年々強まるほど、次の買い替え時に感じる価格差は大きくなる。長期ユーザーの離脱リスクは今後さらに高まりうる。

「今の機種で十分」派が増えている背景

購入をためらう理由として「今の機種でまだ十分」という回答も目立った。スマホのスペックが成熟し、毎年の進化を実感しにくくなっていることが背景にある。

カメラ・処理速度・通信速度のいずれも、数年前のモデルで日常使いには十分なレベルに達している。「壊れるまで使う」「新機能にピンとこない」という声は特に30〜40代の回答者に多く見られた。

機能進化の訴求だけでは買い替えを促しにくくなっており、価格が適正でないと判断された瞬間に購入をやめる、という行動パターンが定着しつつある。

「13万円の壁」─ 36%が10万円〜13万円未満を上限と回答

次世代iPhoneに許容できる価格の上限として、最も多い回答は「10万円〜13万円未満」（36%）だった。13万円を超えると許容する人の割合が急減する「壁」が存在する。

価格帯ごとに回答の分布を見ると、13万円未満までで累計60.8%（約6割）が許容の上限と回答している。一方で20万円以上でも買うと答えたのは1.4%にとどまる。

許容できる価格帯	割合
10万円未満	24.8%
10〜13万円未満	36%（最多）
13〜15万円未満	18.8%
15～18万円未満	14%
18〜20万円未満	5%
20万円以上	1.4%

「20万円超なら買わない」層は累計で90%を超える。仮に次世代モデルのProシリーズが20万円台に突入した場合、購買層が大幅に絞られる可能性が高い。

なぜ13万円が「許容の上限」になるのか

13万円という数字は、現在の「iPhone 15 128GB」の定価（124,800円）とほぼ一致する。つまり多くのユーザーにとって「今持っている機種と同じくらい」が許容の上限だ。

iPhoneの価格は2020年のiPhone 12（約87,000円）から現行モデルまですでに4万円近く上がっている。「また上がるなら、もう乗り換えられない」という感覚が「13万円の壁」をつくり出している。

競合Androidとの価格比較が「壁」を意識させる

「13万円の壁」は、競合Android端末との相場感とも連動している。Galaxy S25（12万円台〜）、Google Pixel 9（8万円台〜）など、iPhoneと同等以上の評価を受けるモデルが13万円以下で揃いつつある。

かつてiPhoneが「高くても買う」対象だったのは、Androidとの性能差が明確だったからだ。しかし今、その差は縮まっている。「iPhoneと同じくらい使えるAndroidが13万円以下で買える」という状況が、ユーザーの価格基準を押し下げている。価格の比較対象がiPhone同士ではなく、Android端末にも広がっているのが現在の市場だ。

価格が上がっても「バッテリーが改善するなら買う」が79%─購入の決め手ランキング

「価格が上がるとしたら、どの機能・進化があれば購入できるか」という質問に対し、最も多かったのは「バッテリー持ちの大幅向上」（79.0%）だった。2位の「本体の薄型化・軽量化」（34.4%）の約2倍以上の票を集め、圧倒的な1位となった。

購入の決め手となる機能	割合
バッテリー持ちの大幅向上	79%
本体の薄型化・軽量化	34.4%
カメラ性能の進化	33.4%
チップ性能の大幅向上	25.6%
AIアシスタント（Siri）の向上	13.4%
折りたたみデザインの採用	9.2％
どれがあっても値上がりなら買わない	9.4％

Appleはカメラ機能の進化を毎年の訴求ポイントにしているが、ユーザーが価格上昇の対価として求めているのはバッテリーだ。「カメラは十分すぎるほど良い。バッテリーが格段に良くなるなら多少高くても買う」という声が調査の自由回答でも多く見られた。

バッテリーが1位になった理由─ スマホの「使われ方」が変わった

バッテリーへの改善が突出して高い背景には、スマホの使い方の変化がある。動画視聴・地図ナビ・キャッシュレス決済・AIアシスタントなど、バッテリーを大量消費するシーンが5年前と比べて急増している。

電車移動中にYouTubeを見て、昼食はPayPayで払い、帰り道はGoogleマップを使う。この「普通の一日」だけでバッテリーを大きく消耗する。以前は「夜まで余裕でもった」端末が、今の使い方では「夕方には充電が必要」になる。スペックが劣化したのではなく、求められる性能の基準が上がっている。

「どれがあっても買わない」は9.4%─価格次第で大半は購入に動く

「どれがあっても値上がりなら買わない」と答えたのは9.4%にとどまった。裏を返せば、約9割のユーザーは機能次第で購入を検討する余地があるということだ。

iPhone 16シリーズからバッテリー容量と効率が改善され、実際に「一日余裕でもつ」という評価が増えている。次世代モデルでもこの流れが続けば、値上がりへの抵抗感を和らげる材料になりうる。

「少し高くても、バッテリーが格段によくなるなら買う」という層が一定数いることが今回の調査から見えてくる。

値上がりでAndroid乗り換えを「検討する」が64%─ 「iPhoneでなければ」の時代は終わりつつある

次世代iPhoneが値上がりした場合にAndroidへの乗り換えを「検討する・すでに検討中」と答えたのは64%だった。「絶対にiPhoneを使い続ける」と明確に答えたユーザーは36%にとどまる。

特に注目すべきは「すでに検討している」が10%に達していることだ。まだ次世代モデルの価格も発表されていない段階で、10人に1人がAndroidへの乗り換えを現実的な選択肢として考えている。

Android乗り換え意向	割合
すでに検討している	10%
値上がりしたら検討する	53.8%
検討しない	36.2%

それでもiPhoneを使い続ける理由─「Apple製品同士のつながり」が乗り換えを踏みとどまらせる

「乗り換えを検討しない」36%のユーザーに理由を聞くと、価格への納得よりも「不便になりたくない」という声が目立った。

具体的には「MacやiPadと写真・メモが自動で同期される」「Apple WatchがiPhoneとセットで動く」「AirDropでその場でファイルを送れる」といった、Apple製品同士でしか使えない機能への依存が大きい。

Androidに乗り換えた瞬間、こうした連携がすべて使えなくなる。端末を買い替えるだけでなく、日常の使い方を一から変える必要が出てくる。

「iPhoneは高いと思う。でも乗り換えたらもっと不便になる」──この感覚が、価格への不満があっても買い替えを続けさせている。

こうした「離脱しにくい構造」がある一方で、Android端末の選択肢は年々広がっている。2026年2月にはGoogleが日本市場でSamsungを上回りシェア2位に浮上するなど（出典：Counterpoint Research、2026年5月）、Pixel・Galaxyの存在感は増している。

「乗り換えを検討する」64%という数字の背景には、価格への不満だけでなく、Android端末の選択肢が多様化したという市場の変化がある。

「折りたたみiPhone」への興味は40.2%──期待と懐疑が拮抗

Appleが折りたたみiPhoneを発売した場合に「興味がある」と答えたのは40.2%。一方で「興味がない」は49%と過半数近くにのぼり、期待と懐疑が拮抗している結果となった。

折りたたみiPhoneへの興味	割合
非常に興味がある	8.6%
やや興味がある	31.6%
どちらともいえない	10.8%
あまり興味がない	27.4%
全く興味がない	21.6%

「非常に興味がある」は8.6%にとどまり、「やや興味がある」（31.6%）を合わせて40.2%が興味を示した。ただしこれは「発売されたら気になる」程度の関心であり、実際の購入意向とは異なる点に注意が必要だ。

折りたたみiPhoneの許容価格は「15万円未満」が最多──高価格帯への抵抗は大きい

興味があると答えた201名（40.2%）に許容価格を聞いたところ、「15万円未満」が最多（66.7%）だった。折りたたみスマートフォンは構造上コストがかかるため各社とも高価格帯での展開が多いが、ユーザーの期待価格との乖離は大きい。

折りたたみiPhoneの許容価格	割合（興味あり201名中）
15万円未満	66.7%（最多）
15万円〜18万円未満	28.9%
18万円〜20万円未満	17.4%
20万円〜25万円未満	9.5%
25万円以上でも検討する	2.5%

現在市場に出ているSamsungのGalaxy Z Fold・Z Flipシリーズは18〜25万円前後が中心価格帯だ。もし折りたたみiPhoneが同様の価格で登場した場合、興味を持つ層の大半が「想定価格より高すぎる」と感じる可能性が高い。

折りたたみiPhoneに興味があっても「手が届かない」という状況になれば、Android勢の折りたたみ端末への流出リスクも生まれる。価格設定がユーザーの取り込みを左右する重要な変数になりそうだ。

折りたたみへの関心が高いほどAndroid乗り換えも視野に入れている

クロス集計を見ると、折りたたみiPhoneに「非常に興味がある」と答えた層のうち58.2%がAndroidへの乗り換えを「検討する・すでに検討中」と回答している。一方、「全く興味がない」層でも同割合は50%にのぼる。

折りたたみ端末に関心を持つユーザーは、もともとスマートフォンの新しい体験に積極的な層だ。Appleが折りたたみモデルを出さない、あるいは価格が合わないと判断した場合、Galaxy Z FoldやPixel Foldといった選択肢へ流れる可能性がある。「折りたたみへの関心」はiPhoneへのロイヤルティの高さを意味しない。

AI機能の進化は購入の後押しに「ならない」が57.6%─「AI＝売り」はまだ通じない

Apple IntelligenceなどのAI機能の進化が次期iPhoneの購入の後押しになるか聞いたところ、「あまり関係ない」「全く関係ない」の合計が57.6%と過半数を超えた。一方で「後押しになる」は42.4%にとどまる。

AI機能は購入の後押しになるか	割合
大きな後押しになる	6.8%
やや後押しになる	35.6%
あまり関係ない	45.6%
全く関係ない	12.0%

「大きな後押しになる」はわずか6.8%。Appleが2025年にApple Intelligenceを前面に打ち出してiPhone 16・17を訴求してきたが、ユーザー側の評価はまだ追いついていない実態が浮かび上がった。

「使えるAI」がまだ実感されていない

AI機能が購入理由として機能しない背景には、「実際に使っている機能かどうか」という実感の差がある。Apple IntelligenceはiPhone 16シリーズから本格搭載されたが、日本語対応が限定的だったこともあり、恩恵を感じているユーザーはまだ少ない。

今回の調査でも、購入の決め手ランキング（Q4）においてAI機能（Siriの向上）は13.4%で5位にとどまった。バッテリー（79%）・薄型化（34.4%）・カメラ（33.4%）と比べると、AI機能への期待値は現時点では低い。

ただし、42.4%が「後押しになる」と答えていることも事実だ。AI機能が日常的に「役に立つ」と実感できるレベルになれば、購買意欲を押し上げる可能性はある。現時点では「まだ本領発揮されていない」という評価が、この数字に表れていると読める。

AI単独では価格上昇の説明にならない

今回の調査を通じて見えてくるのは、ユーザーが価格上昇の「対価」に求めているのはAIではなく、バッテリーと価格そのものだということだ。

Appleは次世代モデルでもAI機能の強化を訴求ポイントにすると見られているが、「AI搭載だから高くても買う」という論理はまだユーザーに届いていない。値上がりへの正当化としてAI機能を前面に出す戦略は、少なくとも現時点では逆効果になりうる。「AI機能より、まずバッテリーを直してほしい」というユーザーの本音が、今回の調査結果に一貫して表れている。

なぜ今、iPhoneの価格上昇はユーザーの限界点に達しつつあるのか─ 3つの構造的背景

今回の調査結果は、単なる「値上げへの不満」ではない。円安・買い替えサイクルの長期化・Android勢の台頭という3つの構造変化が重なった結果として読む必要がある。

【背景1】円安が生んだ「5年で7万円値上がり」の現実

2026年5月時点でドル円は157円台と高止まりしており、日本のiPhone価格は上昇圧力にさらされ続けている。

iPhone 12 Proの発売時の価格は約106,800円（税別・税込117,480円）。現行のiPhone 17 Proは約179,800円。5年で約7万円以上の値上がりだ。

米国でも同期間に約100ドルの値上がりはあるが、円安の影響で日本の値上がり幅は米国の約4倍に達している。ドル円が150円台後半で推移し続ける限り、この構造は変わらない。

さらにAI需要によるメモリ高騰が次世代モデルの価格に転嫁されると予想されており、値上がり圧力は続く見通しだ。

モデル	発売年	日本定価（128GB）
iPhone 12 Pro	2020年	106,800円
iPhone 14 Pro	2022年	149,800円
iPhone 16 Pro	2024年	159,800円
iPhone 17 Pro	2025年	179,800円

【背景2】スマホの平均使用年数は4.3年─長期ユーザーほど「価格ショック」が大きい

内閣府の消費動向調査（2025年3月実施）によると、携帯電話の平均使用年数は4.3年（出典：内閣府 消費動向調査 2025年3月）。スマホを長く使う人が増えるほど、買い替え時に感じる価格の落差は大きくなる。

かつては2年サイクルでの買い替えが標準だったが、端末価格の上昇とスペックの成熟により「まだ使える」と感じる期間が延びた。4年前に10万円台で買ったiPhoneの次を探すと、今の市場では17〜18万円台が普通になっている。この「4年分の価格差」を一度に体感するのが長期ユーザーの現実だ。

今回の調査で、iPhone 12以前のユーザーが「値上がりなら購入をやめる」と答えた割合が34.6%と最も高かったことは、この構造と一致している。

【背景3】Google Pixelが日本市場2位に浮上─ 対抗軸が整ってきた

2026年2月、日本のスマートフォン市場でGoogleがSamsungを上回り市場シェア2位に浮上した。競争力のある価格戦略とキャリア施策の効果が背景にある。（出典：Counterpoint Research）

Appleは引き続き首位を維持しているが、手頃な価格で高品質なAndroid端末の選択肢が広がるなか、「iPhoneでなければならない理由」の説明コストは高まっている。

Google PixelはAI機能・カメラ・ソフトウェアの更新サポートで高評価を得ており、8〜15万円台というiPhoneより明確に安い価格帯で展開している。

「iPhoneと似た体験が、もっと安く手に入る」という選択肢の存在が、今回の調査でAndroid乗り換え検討が64%に達した背景にあると考えられる。

よくある質問（FAQ）

まとめ 「価格とバッテリー」が次世代iPhoneの分岐点

今回の調査が示すのは、iPhoneユーザーの「条件付き離れ」が静かに、しかし着実に広がっているという現実だ。

購入意向は55%と過半数を維持しているものの、「無条件に買う」層はわずか16%。残り84%は価格次第で判断が揺れる。許容上限は「13万円未満」が最多であり、これを大きく超えれば64%がAndroidへの乗り換えを検討すると答えている。

一方で、引き留める要素もある。「バッテリー改善なら買う」が79%と圧倒的で、ユーザーが求めているのは目新しいAI機能（57%が「購入に関係ない」と回答）ではなく、日常の不満解消だ。

折りたたみへの興味も40%あるが、許容価格は15万円未満が最多で、実購入へのハードルは依然高い。

長期ユーザーの価格ショック、Android端末の品質向上、円安による継続的な値上がり─この3つが重なる今、Appleにとって日本市場の価格戦略を再考する節目といえる。

次世代モデルの発表時、「13万円の壁」を超えるか否かが、ユーザーの選択を大きく分けることになりそうだ。

【調査について】本調査はインターネットリサーチによる参考調査です。
【価格データについて】掲載している端末価格は参考値です。実際の販売価格はApple公式サイト・各キャリアにてご確認ください。
【引用・転載について】本調査結果を引用・転載する際は出典（オールコネクトマガジン）を明記してください。